近年相次ぐ地震や火山活動が観測されており南海トラフ地震や首都直下型地震も近いうちに発生するのではないかとされています。
確かに日本は地震大国ですし、常に災害に対する準備をしておくことが重要です。
最近では太陽光パネルや蓄電池などを備えている家庭もあります。
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さて、話を戻しますが今回は政府が警戒を強めている南海トラフ地震に関する見方と都市伝説業界の見方が異なっている理由について深堀していきます。
政府が危惧している南海トラフ地震
政府は南海トラフに対する警戒を強めています。
2025年7月には南海トラフ巨大地震によって「死者が29万8000人に上ると想定される」として『今後10年間で想定される死者数をおおむね8割減らすとする目標などを盛り込んだ防災対策の基本計画を決定』したという報道がありました。
3月には国の被害想定が見直されています。
最悪の場合地震による死者は29万8000人とされており全壊・焼失する建物は235万棟とも予想されています。
これだけの大災害が危惧されている南海トラフ地震についてはかなりの力を入れており8月21日には南海トラフ地震臨時情報の「巨大地震警戒」が発表された際、事前避難の対象は全国約52万人に上るという事が判明しました。
千葉県：1万7400人
東京都：2500人
静岡県：7万200人
愛知県：6万500人
三重県：6万6600人
滋賀県：6700人
和歌山県：5万6100人
徳島県：2万8000人
香川県：2600人
愛媛県：2万8300人
高知県：9万2100人
大分県：4400人
宮崎県：7万9900人
鹿児島県：5100人
※情報引用元
https://news.tv-asahi.co.jp/news_society/articles/000447848.html
このような数字が出ています。
主に太平洋沿岸にある地域や町が壊滅的な被害を受ける事が予測されています。
南海トラフ地震は最大でマグニチュード9程度の地震が来るという想定の下様々な対策を取ろうと政府は動いています。
近年は南海トラフ地震に関する多くの情報や危険性、対策に関する発表が政府からされています。
来るぞ来るぞと言われていた「南海トラフ地震」ですがこれだけの警戒をしている一方で都市伝説的には『本当に南海トラフ地震は来るのか？マグニチュード9程度の大地震は来るのか？』などと言われています。
こちらについても深掘りしていきます。
都市伝説業界では南海トラフ地震は発生しないという意見も？
あれだけ政府が対策を強化し、分析を行っている南海トラフ地震ですが都市伝説業界ではマグニチュード9クラスの地震は来ないのではないかという声もあります。
これはどういうことなのでしょうか。
実は南海トラフ地震というのはプレートテクトニクス理論というものに従って考えられています。
このプレートテクトニクス理論については疑問視の声があり本当は熱移送説というものが正しいのではないかという意見があります。
こちらの内容については以前別の記事で詳しくまとめているのでそちらをご覧頂いてからの方が分かりやすいと思います。
下記から過去記事が見れますので是非そちらも見てみてください。
過去記事はこちらから↓↓↓
過去記事はコチラ⇒【【都市伝説・陰謀論】南海トラフ地震は発生しない？予知できない？プレートテクトニクス理論と熱移送説について調べてみた！！】
熱移送説を簡単に説明すると「熱の動きと火山活動によって地震は起きるものでプレートの歪による反動で発生するものでは無いのではないか」というものになります。
プレートテクトニクス理論であればプレートの境界付近で地震が発生するという事になりますがこれだとプレート境界から離れた大陸で発生した地震については説明が出来ません。
都市伝説とは言えど実際に熱移送説という理論があるのである程度事実に基づいた意見ではあると言えるでしょう。
ただ、熱移送説についてはまだ研究が進んでいるため正式に認められているというワケではありませんがこの理論を提唱している角田教授によるとプレートテクトニクス理論には欠点もあるというような主張もしています。
このようにプレートテクトニクス理論以外にも熱移送説という見方もありどちらがた正しいのかについては今後も意見が分かれていく事になるでしょう。
ただ、この熱移送説をベースに考えるとマグニチュード9クラスの南海トラフ地震というのは起きないのではないかとされています。
ではどうしてここまで専門家の意見が食い違っているのでしょうか？
南海トラフ地震と利権の関係性について
一部ではこうした南海トラフ地震に関する利権が発生しているのではないかとという意見もあります。
確かに国は南海トラフ地震に関する危険性を発信することで予防策や対策に関する予算を使いやすくなります。
例えば地震発生による津波の予防策として海岸にテトラポッドを置いたり波を防ぐための壁や設備などをそろえるという方針を打ち出せば実際に工事がされる事になります。
その結果特定の業者や建築関係などに多額のお金が支払われることになるでしょう。
都市伝説業界ではこういったお金の流れについて本当に正しく使われているのか、キックバックや不正なお金の流れが無いか心配する声もあります。
また利権の問題もあると思いますのでしっかりとした調査の結果本当に必要なのかという事を吟味した上で対策を取ってほしいものです。
実例として最近だとワクチンに関するニュースが報道により世間がざわつきました。
そちらについては過去記事にてまとめているので興味がある方はそちらもご覧ください。
過去記事はこちらから↓↓↓
過去記事はコチラ⇒【コヤッキースタジオにて驚愕の動画が？！【mRNAワクチン効果なし？】アメリカ厚生省がワクチン開発プロジェクト資金提供を打ち切り発表】
熱移送説では南海トラフ地震でマグニチュード9クラスの大地震が起きる事は無いのではないかという意見もありますが何が本当なのか何を信じれば良いのか、国が発信している情報だから間違いないという偏った考え方は時として真実では無い情報の可能性もあるので気を付けてください。
まとめ：政府からの情報を把握しつつ自分なりにも調べてみる事が重要？！
マグニチュード9クラスの南海トラフ地震については現在国が積極的に調査を行いその対策法を考えたり危険性を周知する動きが活発化しています。
しかし、本当にその情報が正しいのかについては疑問視する声もあります。
熱移送説によると南海トラフ地震が発生するとされているプレート付近には熱の移動範囲からはズレているという見解があり、これによって大地震は発生しないのではないかとされています。
政府がこの熱移送説について公式見解を見せている様子は無いというのも疑問ではあります。
その背景には地震対策のために巨額のお金が投資されその一部は利権なのではないかという声もありますが真相は不明です。
あくまでも都市伝説的な見解としてそういった意見があるというものになります。
昨今は予知や予言などもあります。
8月28日に何かが起こるというような情報もネットにはありましたが果たして本当なのでしょうか。
目に見えるものだけが真実では無い場合もあります。
真実は自分で探さないと見えてきません。
是非自分でも調べる癖をつけたり本当なのか、政府が言っているから真実妥当という安易な考えは止めておいた方が良いでしょう。
でなければ情報に惑わされて振り回される事になります。
自分で調べる癖をつけて正しく情報を認識しましょう。
以上今回は「国は南海トラフ地震の警戒をする一方で都市伝説業界ではその存在を疑問視する声が強まっている？政府と専門家の間で意見が食い違っている？」でした。
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次回の記事でまたお会いしましょう。